今は都知事選が毎日話題に上がっていますが、先の参議院選挙、変な言い方かもしれないけど、投票率が相変わらず低かった割には明らかに注目度が違っていましたね。
そんなにスピリチュアル系ではない方にも、波動的にいつもと
何か雰囲気が違うなあ~って思われたのではないでしょうか。
たぶん、それだけ歴史的な大きな節目の選挙だったのだと思います。
今でも何か尾を引くような余韻というか、終わったはずなのにまだそこに
注目していたい、というようなものを感じていませんか?
今回は、日本の行方を決める選挙とその仕組みをスピリチュアル的にとらえてみようと
思います。
そこでこの国、いや世界的に物事が決まっていく大きな構図をお話します。
ここの読者さんなら多くの方は知っていることが多いかもしれませんが、
基本が大事なので確認の意味も込めて読んでみてください。
支配構造と選挙。この世は一体誰が本当の主体なのか?
もちろん、一市民・国民が主体になっていなければならないですし、いかなる場合も
国民の生命・財産を守ります、と国は言っています。
でも残念ながら現実社会はそう簡単ではありません。実は国民に主体、主権があるように感じさせといてそれを支配、コントロールしている組織がこの世にはあります。
ほとんどの人が気が付かない、支配者たちです。
だから彼らは、かなり昔から用意周到に我々の日常の思考や慣習に根差していて
彼らが意図する方向へしっかりと誘導しているのでした。
もし、それを気づかれそうになったり妨害されたりすると、同時に昔から浸透させて
おいた思考や習慣のなかで、まず嘲笑することをします。
「あいつ、バカじゃないの?」「トンデモが出た~!」「ただの都市伝説ね」とかです。
それでも信念を曲げずに真実を発信を続けていると、巧妙なわなを仕掛けて
取り締まったり、最悪はこの世から抹殺されます。
しかもできるだけ偶然を装って……。
ほら、今これを読んでる読者の中にも「またバカなことを言って……!」と鼻で
笑ったり、すぐに否定したりしてはいませんか?
すっかり、彼らの術中にはまっているのかもしれませんよ。
それぐらい今の世の中の実際は、それを取り巻く支配者層が大きくかかわっていることを
知らなければなりません。
これを言うと、すぐに陰謀論かと思われるのでしょうが、もう公に表にも
出ていることなので、念のためはっきり整理しておこうということです。
その最初は、言い方はやや語弊がありますが、まず国民の上に政府があります。
本来、国民主権といって憲法で保障されていますが、今回の参議院選挙の結果を
追い風に彼らにとってやっかいなこの憲法を、この際変えてだんだん国民から政府に
主権を映していこうと躍起になっています。
そしてここからが大事ですが、普通の人は考えないし、まさかそんなに力を持っている
とは思っていなので、多少メディアで騒いでも気にしません。
それは、そのメディアを政府の意図するままにコントロールしている大手広告代理店の
存在です。各メディアも総務省との関係で、大臣が「電波を止める」発言でその関係が
明白になったのは記憶に新しいことと思います。
特に今回の選挙では、例えば7月10日の選挙前の民放の選挙関連放送が前回の6割減となっていました。いったいどこがそうさせたのでしょうか。
大手広告代理店D社です。
国民にできるだけ選挙に関心を持たせないようにし、選挙に行かないようにすることで、与党の組織票だけで選挙を有利に運ぶことが簡単にできるわけです。
完全なメディアコントロールを堂々とやっています。
世界的にも有名なところでは、米国の広告代理店が世界中の戦争やテロの原因を演出したり印象操作のための映像を請け負ってつくり、戦争に向かわせる誘導の役目があることはよく知られています。
これら戦争ビジネスが数十兆円規模で取引されれば、やめられないどころか
ますます巧妙にしかも絶対戦争に進むように計画されるわけです。
彼らにとっては武器だけでなく世の中の機運の演出も戦争ビジネスと割り切っています。
そして、その政府の上にさらに組織があるのです。言いかえると政府をコントロールする組織です。
その政府の上の代表的な組織とは、官僚、経団連、日本会議といった政府に物申せる
組織があります。官僚は政府に仕えている態度はしていますが、閣僚に自分たちに都合のいい知恵を与えて結果コントロールしています。
経団連は寄付によってコントロールし、日本会議は国会議員の半数以上が参加し、米軍と官僚も入って各々自分らの都合のいい国創りの決定を政府に進言していきます。
何度も言いますが、これら組織は陰謀論でもなんでもなくニュースや記事で取り上げられ証言もされている事実です。
さて、その日本政府やそのまた上の組織の上には、さらに組織があります。
もうお分かりのとおり、もちろんアメリカ政府です。
最近、スノーデン(元中央情報局CIA及び国家安全保障局NSAの局員で現在ロシアに亡命)が「日本で近年成立した秘密保護法は、実は米国がデザインしたものです」と日本のジャーナリストの取材に応じて話しています。「NSAの監視網を日本で法的に認めさせると同時に、拡大するために。……」「秘密保護法をつくれば、もっと機密性の高いトップシークレットもあなたがた(=日本政府)と共有できるようになりますよ」と、日本側に持ちかけたということです。
その上、日本に対するアメリカの印象は「……日本は米国の言うことはほとんどなんでも聞いてくれる、信じられないほど協力的な国だから。今では平和主義の憲法を書き換えてまで、世界で広がる戦闘に加わろうとしている……」「……日本政府はアメリカに公に抗議しないので、それは自ら進んで不適切な扱いを受け入れているのと同じと受け止めている……」と情けないやらあきれるやら。
また、ジャパンハンドラーといわれる日本を操る人々の存在があることもはっきりしています。
ドナルド・ラムズフェルド米国防長官とリチャード・リー・アーミテージ米国務副長官と
言えば、誰しも名前ぐらいは聞いたことがあるでしょう?
この二人は「イラクに大量破壊兵器がある」と偽情報に基づいたイラク攻撃を主導した
戦争屋の名コンビです。
しかも、日本からはご丁寧に、かつての勲一等にあたる「旭日大綬章」を与えている
のです。
これ、日本に大きな功労のあった人に与えるらしいのですが、ほとんどのメディアが
そんな大事なことを報道していません。日本政府は国民に知られたくないけれど、
アメリカ様のご機嫌は取ろうと躍起になっているということでしょう。
いかに、アメリカの属国なのかがわかる嘆かわしい出来事です。
もちろん、原発再稼働、TPP推進、安保関連法案、武器輸出三原則の撤廃そして
集団的自衛権行使容認など次々と閣議決定されたものも彼らの指示だということが
内部文章からわかってきています。
しかしまだまだこんなことで驚いてはいけません。
既にご存知の方も多いとは思いますが、アメリカ政府もその上の組織にコントロール
されているのです。